賃貸住宅のつまり

賃貸住宅のトイレつまり について

トイレつまりは、自分で対処できないような場合は、すぐに賃貸管理者とトイレつまりに対処してくれる業者に連絡して状況を見てもらうようにしましょう。軽いトイレつまりはラバーカップなどを使って自分で対処することができる場合もありますが、そのときは直ったように見えても、後で水があふれ出てくるということもあり得ます。外出中や夜中にこのようなことになると大変なので、最近はトイレつまりが何度も繰り返し起こっているなど、気になることがある場合はやはり管理者に連絡をして一度業者を呼んだ方が賢明かと思われます。

トイレつまりなど、水漏れなどにかかわる業者は24時間対応のところが多いため、夜間や休日でも出動してくれます。トイレつまりだけならまだよいのですが、トイレの水が逆流してしまい床が水浸しになると大変です。特に賃貸住宅の場合、保証が問題になります。また、借りている部屋がアパートやマンションなどの2階以上であった場合、階下の天井に水が浸透し、室内に水が滴り落ちてしまうこともあり得ます。その場合、天井の補修だけでは済まない場合もあり得ます。通常、アパートやマンションのトイレの真下は階下もトイレという構造である場合が多いとは思われますが、そうではなく、階下の部屋が階上のトイレの真下に高級な家具や洋服や大切な品を置いていたとしたらこちらの保証についても問題になります。そうした場合、アパートやマンションの管理者にも介入してもらって解決を図る必要があり、場合によっては大幅なリフォームが必要になるというような大事に発展してしまいます。
そのため、入居の契約の際にトイレつまりなどの責任所在と保証について理解しておくことが大切です。賃貸の場合、支払は入居者が行うのかそれとも管理者が行うのかが大きな問題になるからです。そのときのトイレつまりの「原因」についても焦点になり得ます。「自分の使っているトイレ内」、あるいは「明らかにそのトイレの真下といえる配管」が詰まっているような場合、その部屋の入居者に原因があると考えられるでしょう。また、入居者が節水のために水の量を減らしたり、一度に大量のトイレットペーパーを流したり、硬いものや異物を流したりした場合は入居者のトイレの使い方に問題があったとみなされる場合が多いでしょう。

一方で、アパートやマンション内の各部屋のトイレやその他の排水管が集合している部分が詰まっているのであれば、どの部屋の住人に責任があるのかが不明瞭になり、管理者に支払い責任が生じることが多いでしょう。
なによりこうした場合に備えて保険に入っておけばより安心かと思われます。